「実質0円禁止」による販売価格の上昇が影響か？ スマホ購入にボーナスを充てる層が急増

MM総研は、インターネット調査「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。昨年（2016年）夏の調査と比較して、スマートフォンの購入意向が大幅に上昇していることが明らかになった。同調査の結果をもとに発表された「ITデジタル家電」の購入意向ランキングで、テレビ、ノートパソコンに次ぐ3位となった。

　昨夏に実施された調査ではスマートフォンは8位となっており、1年で5ランクアップした形となる。MM総研はこの要因として、スマートフォンが気軽に購入しにくい製品となっている分析。背景として総務省が“実質0円”販売の禁止要請をうけ、大手キャリアでの販売価格が上昇し、資金的に余裕のあるボーナス時の購入を押し上げる結果となったと指摘している。また、「格安スマホ」と呼ばれる比較的低価格なSIMロックフリー端末のラインナップが拡充されたことで、ボーナスでの購入を検討するユーザーが増加。今回の調査ではスマートフォンの購入希望者のうち、17％がMVNOや格安スマホを利用すると回答している。

　このほか、タブレット端末も昨年度の14位から5位に急上昇し、スマートフォンとともに上位5位にランクイン。10位に順位を落とした家庭用ゲーム機・ソフトや携帯音楽プレーヤーと入れ替わる形となった。



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