「日本人は新しいスマホを買わない」世界調査で浮かび上がった新事実

http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/122500133/032400011

　「スマホ（スマートフォン）シフト」や「IoT（Internet of Things）」といった考え方が、ビジネスの現場や一般消費者の生活に浸透しつつある。街を歩く人々が手に持つのはスマホだらけになり、スマホが搭載するブラウザーやアプリで情報収集することが多くなってきた。またIoTを活用したサービスやビジネスモデル構築に取り組む企業も増え続けている。
　スマホシフトやIoTを念頭に置いて市場調査を進めたり新規事業を立案したりすると、とかく次のような質問を耳にする。「ニュース消費はスマホアプリにシフトしていくのか」「センサーで集めた情報で面白いコンテンツを作れないか」「医療分野でIoTを使って、新しいビジネスモデルを構築するにはどうしたらいいか」といったものである。
　前提にあるのが、「スマホシフト」や「IoT」の影響力が強くなり、その範囲も広がっている事実だ。では実際には、企業や一般消費者にどれほどの影響を与えているのだろうか？さらに普及するには、どのような課題があるのだろうか？デロイト トーマツ コンサルティングが毎年、約30カ国を対象に実施している「世界モバイル利用動向調査 2015」（以下、モバイル動向調査2015）の結果を基に、日本におけるモバイルの普及率や利用動向を全４回にわたって整理していく。

デバイスの購入意欲は他国に比べて低い
　まずはスマホの普及率について考察する。モバイル動向調査2015では、スマホは「保有・利用できるデバイス」として、ノートパソコンに次ぐ2位となっている。イギリス、シンガポールといった他の調査対象国と比べると、スマホを保有している割合はほぼ同じ水準。過去の調査では、スマホの保有割合は他国と比べて低く、普及が遅れている傾向がみられたが、ようやく肩を並べたようである

　購買意欲についてはどうか。スマホやタブレット端末の購買意欲は、他の調査対象国に比べて低い。「今後12か月以内に購入する可能性があるデバイスは？」という質問に対して、「いずれもあてはまらない」という回答が67％に達した。スマホやタブレットなどのデバイスなどを購入する意欲がない人が多いわけだ。新しいデバイスが発売されたときの反応からも、日本人の購買意欲が低い様子が浮かび上がってくる。「市場に出たらすぐ最新のデバイスを買う購入する」と回答した人はわずかに１％。「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」と回答した人は14％となっている。合計しても15％にとどまり、イギリスやフランス、ドイツなどの欧州の国々と比較して半分程度という結果になった。新しいデバイスに対する反応は、年齢ごとにそれほど大きな差はない。「市場に出たらすぐ最新のデバイスを購入する」という回答はすべての年代で１％。「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」という回答の割合と合計した結果は、どの年代も約8割が積極的な購入意欲を持っていないようだ。2000年代前半には、携帯電話の新機種が発売されればすぐに購入する人が多かったが、すっかり影をひそめてしまったようだ。

日本人の購買行動を調べるために、「現在使用している携帯電話を購入または入手した時期」をみてみたい
　2013年以前に手に入れた機種を利用していると回答した利用者は全体の54％となった。欧州のイギリス、フランス、ドイツをみると、40％前後。中国、インド、シンガポール、ブラジルは20～30％だ。日本の利用者は、他国の利用者に比べて長く使っている結果となった。

　2013年は、米アップルがiPhone5sを販売した時期である。日本では、NTTドコモが大手3キャリア中では最後発でiPhoneの販売を始めたタイミングだ。当時の機種は今でも、メールの送受信やブラウザーによるウェブ閲覧に支障がない性能を備えていることから、買い替える必要がないと感じている人が少なくないのだろう。

　機種が新しくなる度に性能が大幅に向上していた2000年代と違って、2013年以降は消費者が驚くほどの性能を新機種に搭載するのは難しくなってきた。日本のモバイルユーザーの大半は、手持ちのスマホの性能や機能に大体満足している、というわけである。