スマホに負けたソニー、ドコモ、任天堂…2015年はそれぞれどこへ向かうのか

ソニー、NTTドコモ、任天堂。いずれも日本を代表する企業だが、スマートフォン（スマホ）戦略に手こずり、2014年度中間連結決算（4－9月）では不振に泣いた。

中国勢の安値攻勢に沈むソニー
ウォークマン、ハンディカム、VAIO（バイオ）などかつて世界市場を席巻した「ソニーブランド」。しかし、最近では社内からも「何を作っている会社なのか分からない」との声が聞こえてくる。
ソニーの業績の足を強く引っ張っているのは、同社が再生に向けた中核事業と位置付けていたスマホ事業の予想以上の失速だ。
特に高性能機ではなく、中国や南米など新興国の普及価格帯機市場で、韓国勢に加え中国勢などにシェアを奪われている。
小米科技（北京市）など中国メーカーが台頭し、今年4－6月期の販売は前年同期を割り込んだ。
15年3月期の販売計画も7月に5000万台から4300万台に下方修正。その後、さらに4100万台に引き下げた。
最終利益は500億円の赤字から2300億円の赤字へと一気に膨れ上がり、1958年の東京証券取引所上場以来、初の無配も決まった。

新料金体系の誤算で３位に転落したドコモ
かつて日本国内携帯電話市場で50％を超える圧倒的シェアを誇っていたNTTドコモ。しかし、最近の凋落ぶりは無残だ。
ドコモの今期決算は、2割営業減益となる見込みだ。
ドコモは10月31日、第2四半期決算と併せて、15年3月期の連結業績予想も公表。営業利益は前期比23.1％減の6300億円と予想。
期初に見込んでいた7500億円を1200億円も下回った。営業利益で初めて通信3社の最下位になった。通信業界の巨人・ドコモにとって悪夢だ。
不振の原因は、今年6月に同社が先陣を切ってスタートさせた「新料金プラン」。これがユーザーの動向を完全に見誤り、裏目に出た。

旧来型ビジネスモデルに固執する任天堂
今やスマホからゲームをダウンロードして楽しむソーシャルゲーム（オンラインゲーム）全盛の時代。
しかし、任天堂は「ゲーム機本体（ハード）とゲームソフトを一体で開発するビジネスは今後も経営の中核」（岩田聡社長）として、独自路線を貫いているからだ。
独自路線は良しとして、市場から見放されては、いくら王者でも生きていけない。
家庭用ゲーム機が押され気味なのは同社の業績にも表れている。09年3月期に過去最高益を記録した業績は12年3月期から3期連続で連結営業赤字に沈没した。
とりわけ13年3月期は本業のもうけを示す営業損益が464億円の赤字と前期の364億円の赤字から拡大した。
据え置き型ゲーム機「Wii U」の販売が落ち込んだことが響いた。

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