三菱電機「4Kテレビでは失敗を繰り返さない。海外には出ず、国内で高く売ることで収益をあげる」

　三菱電機やソニー、パナソニックなど電機大手５社で、フルハイビジョンに比べ解像度が４倍の「４Ｋテレビ」が出そろった。 

　世界の薄型テレビ市場で、日本勢は韓国勢に押されて劣勢だが、鮮明な映像をアピールし、復権につなげることができるか。まず足元の国内市場を固めることがカギとなりそうだ。

　三菱電機は２５日、１０月末に発売する初の４Ｋテレビを発表した。国内でしか販売しない方針で、同社幹部は「従来の薄型テレビは、海外に手を広げて収益悪化につながった。同じ轍てつは踏まない」と強調する。両脇に設置したスピーカーによる高音質が売り物で、５８型で５０万円前後（税別）を想定している。

　各社が出している４Ｋテレビは売れ筋の５５型モデルが４０万円前後で、まだ大きく値崩れしていない。足元の国内市場を固める戦略は、各社に共通する。

　東芝は、テレビ事業をパソコンや白物家電などと一緒に新会社「東芝ライフスタイル」に集約し、国内販売を強化した。シャープは９月に、日本の住宅事情に合わせて４０型も発売する。

◆性能重視の戦略　
　日本勢は、ブラウン管が主流だった１９９０年代までは世界シェア（市場占有率）の半分以上を占めていた。しかし、市場調査機関・ＮＰＤディスプレイサーチによると２０１４年４～６月期の世界の薄型テレビ市場のシェアは、サムスン電子が２４・４％、ＬＧ電子が１５・５％と日本勢を圧倒している。国内勢首位のソニーは７・３％にとどまる。

　薄型テレビは、部品の共通化が進み、大規模な投資を進めた韓国勢に大きく引き離された。
今も高い国際競争力を持つ日本の自動車メーカーとは状況が異なる。

　日本勢は４Ｋテレビでは、やみくもに販売台数を追うのではなく、価格は高くても高性能を求める消費者を開拓していく戦略だ。

　三菱電機は、４Ｋテレビで培った技術を、電子広告や大型映像装置などの企業向け分野に生かしていく考えだ。
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20140826-OYT1T50031.html