今が買い？価格急落、パソコン・薄型テレビと同じ構図　90年代に20万円以上したノートPCは今５万円弱

台湾メーカーが電子機器のサプライチェーン（供給網）に加わることで価格が急落する構図はパソコンや薄型テレビでも繰り返されてきた。人件費が割安な中国で大量生産したり、高機能の部品を低コストで開発するノウハウに強みを持つためだ。

最も顕著なのはノート型パソコンだ。台湾当局が2001年に台湾メーカーによる中国での組み立てを解禁したことで、広達電脳（クァンタ）などのＥＭＳ（電子機器の受託製造サービス）会社が相次ぎ進出。中国語が通じて生産管理しやすい強みを生かし世界のノート型パソコンの約９割を受託生産するようになった。

これにより90年代に１台20万円以上したノート型パソコンは、13年の平均価格が５万円弱まで下落。台湾を活用してコストダウンを狙ったはずの米デルやソニーなど大手パソコンメーカーの業績悪化も招いた。

薄型テレビ市場にも台湾勢が進出。友達光電（ＡＵＯ）などが割安の液晶パネルを増産し、半導体大手のエムスター（２月にメディアテックが吸収合併）などがシステムＬＳＩ（大規模集積回路）を供給した。組み立てはテレビの受託生産で最大手のＴＰＶテクノロジーや鴻海が請け負った。

05年ごろには「１インチ当たり１万円」とされた薄型テレビはたちまち急落。現在は32インチでも２万～３万円台が当たり前となった。

ただ台湾勢も自らが招く「価格破壊」から逃れられない。鴻海やパソコンＥＭＳ大手の売上高営業利益率は中国の人件費上昇もあって１～２％台にとどまり、経営陣を悩ませている。

http://www.nikkei.com/article/DGKDASGM04H1N_U4A800C1EA2000/