ウイルス対策ソフトは「どれも同じ？」「効果なし？」

先日、米Symantec上級副社長のブライアン・ダイ氏の発言が大きな話題になった。筆者も企業のコンサルタントをしていると、「ウイルス対策ソフトが重要らしいのは分かるが、必要なのか？」「最近のサイバー攻撃やフィッシング詐欺などには通用しないというのは本当なのか？」とよく尋ねられる。

筆者は、ウイルス対策ソフトメーカーと秘密保持契約を交わして、ウイルス対策ソフトの最新状況や現在の問題点を聞いている。契約に抵触しない範囲になるが、今回はウイルス対策ソフトに対する疑問について解説しよう。

ウイルス対策ソフトはどれも同じ？

私の見解は「違う」である。その昔、ウイルス対策ソフトは大きく「ネット上のウイルス対策」と「PC内部の不正プログラム対策」の2つに分かれていた。秋葉原ではその2種類がきちんと分離して店頭に並べられていた。当時は「スパイウェア」「ペスト」「マルウェア」「不正ソフト」など様々な言い方が許容されていたものである。そうした中で台頭してきたのが、現在の「総合対策ソフト」メーカーである。

そもそも、「ネット上のウイルス対策」ソフトと「PC内部の不正プログラム対策」ソフトでは同じように見えるが、検出や駆除方法が明らかに異なっていた。特にネット上のウイルスを主眼に開発していた技術者にとっては、検出手法が使えない不正ソフトの検出・駆除率はなかなか向上せず、苦労があった。

そして、2003年3月6日付の朝日新聞の夕刊で「ネットバンキング1600万円盗まれる」と報道された。

有名なキーロガーを使用した不正行為だ。すると、ウイルス対策ソフトの2004年版のパッケージ2004年版には、いずれも大きく「スパイウェアも検出」「スパイウェア・アドウェアからの保護」「スパイウェアやキーストロークプログラム（キーロガーもこの一種）も検出」などと書かれることになった。

ところが筆者が当時に検証してみると、世間や通常では判明されるスパイウェアなどが確かに検出されたものの、それはごく一部であり、通常のペストやスパイ専用ソフトに比べると、その検出精度は見るべくもなかったのである。「嘘ではないが詐欺に近い」という講演を何回もしていた。

その影響ではないと思うが、それぞれのメーカーは専業の対策ソフト会社を吸収・合併していった。その結果、今ではどちらでも通用する「総合対策ソフト」メーカーになり、スパイやペストなどの不正プログラム専門の対策ソフト会社はほとんど残っていない。

こうした背景で成長したウイルス対策ソフトだが、実はそれぞれに特色がある。ただ、企業では資本や取引などの関係から、メジャーなソフトであれば特に異議を立てずに使用していることが多い。管理する側からすれば、1つにした方が好ましいのも事実であるからだ。（以下省略）

※以下の部分はソース元にてご確認ください。
ソース/IT media
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1405/23/news035.html