スーパーハイビジョン「8K」2020年放送開始　消費者「テレビまた買い替えか」の冷たい反応

　
国内で地上デジタル放送（地デジ）への完全移行が完了してから間もなく2年。
今日では、さらに先を見越して高精細な映像技術が研究されている。

フルハイビジョンの16倍の解像度となる「スーパーハイビジョン」は、2020年にも
本放送開始を目指す。だが十分な番組コンテンツがそろうのか、視聴者がそこまで高画質な
番組を見たがるか、など不透明な部分も残されている。

総務省が2013年5月31日に開催した「放送サービスの高度化に関する検討会」で、
次世代の高画質放送に関する具体的なスケジュールがまとめられた。現行フルハイビジョン
の4倍の画素数となる「4K」は2014年、より高画質な「8K」は2020年に、それぞれ商用サービス
を本格化する予定という。「8K」はスーパーハイビジョンとも呼ばれる。2014年はサッカー
ワールドカップ、16年にリオデジャネイロ五輪とビッグイベントが目白押しで、2020年の五輪は
東京が招致を目指している。「東京五輪」に間に合うように、日本が世界に先駆けて
スーパーハイビジョンの開発を成功させたいとの思いがありそうだ。

「4K」はすでに、主要電機メーカーがテレビ受像機を発売している。ソニーの最新モデルは
55型で50万円程度。「初代機」である84型・168万円と比べると価格はずいぶん下がったが、
普及を考えるとまだ高額だ。それでも、調査会社GfKマーケティングが6月3日に発表した
「薄型テレビ市場動向」によると、50インチ以上の大画面テレビの需要は伸びており、
2013年5月では数量で前年比18.3％増を記録したという。同月の4Kテレビの販売数量も前月比5.4倍
と急成長を記録。メーカーにとっては価格下落と需要減に悩まされているテレビ販売で
明るい兆しが見えてきたかもしれない。
（続く）

http://www.j-cast.com/2013/06/09176781.html

（>>1の続き）
ここで思い出すのが「3Dテレビ」だ。国内で2009年に公開された米映画「アバター」が火付け役となり、
3D対応の映画が次々と制作される一方、電機メーカーは急ピッチで3Dテレビを市場に投入し、
家電量販店では一時3Dテレビが売り場の主役となった。だが3Dで見られるテレビ番組がなかなか増えず、
テレビ受像機の価格も一般の薄型テレビに比べて割高。「どうしても3Dテレビが欲しい」との消費者ニーズ
が高まらず、市場の活性化にはつながっていない。

4Kをも上回る高精細のスーパーハイビジョンは、NHK放送技術研究所のウェブサイトに概要が載っている。
「あたかもその場にいるような臨場感」「グラビア写真と同じくらいのきめの細かさ」を実現し、
100度の視野角で見られるという。専用のカメラやプロジェクター、ディスプレーの開発も進めてきた。

4Kやスーパーハイビジョンと技術の進歩は望ましいが、商用サービスの開始時に十分な映像コンテンツ
がそろうだろうか。3Dテレビでの「つまずき」の再現が心配だ。またテレビ受像機は地デジ移行前に
「買い替え需要」が一斉に高まったが、その数年後に4K、さらにスーパーハイビジョンと短期間で新方式が
導入されても、決して安くない高画質テレビに変えようとするか疑問だ。
（続く）